＜現代の貿易理論＞
現代では、基本的に貿易は自由貿易であるべきと言われています。経済学だけの問題としてみると、生産性の高い国から輸入すべきという考えです。輸入を間接的な生産と考えると、より安く生産できる方法を選んだ方が経済効率が良いということです。
自由貿易を推進するために、国際的には1947年にGATT（関税および貿易に関する一般協定）が結ばれました。そして、ケネディ・ラウンド（1967年）、東京ラウンド（1979年）、ウルグアイ・ラウンド（1994年）等の貿易交渉を通じて、貿易における関税の引き下げなどが実現しました。こういった動きを受けて、1995年にWTO（世界貿易機関）が設立されました。
しかし、経済学においても例外的に保護貿易というものが認められています。それは「幼稚産業を育成する場合」のみです。かつての日本の自動車産業やコンピュータ産業などのようなものです。将来的に国の代表産業として育成したいような産業についてです。この説を最初に唱えたのは19世紀のドイツの経済学者リストです。具体的には、関税をかけたり輸入制限をするなどして、保護貿易を実現します。
＜比較生産費説＞
この自由貿易の論拠となっているのが、イギリスの経済学者リカードが唱えた比較生産費説です。ある国が、他国と比べて生産効率の高い（比較優位な）生産物に特化することで、それを他国と交換することが利益につながる、というものです。比較優位とは、ある生産物だけの生産効率を比べるのではなく、他の生産物を基準にして生産効率を比べることです。
また、リカードの説の根底を説明した理論として、国際経済学者ヘクシャーとオーリンの定理（要素価格均等化定理）というものもあります。これは、ある資源が豊富な国は、そこから作り出した財を輸出するというものです。各国が得意分野を生産・輸出することで、輸出入の流れは一方的かつ全ての生産物は各国で均等化されるというものです。
リカードの説にしろ、ヘクシャー＝オーリンの定理にしろ、現実世界はもっと複雑であるため、あくまで経済学の基礎理論として位置付けられています。
以上、比較生産費と貿易理論の説明でした。
# 本稿は貿易の基礎理論などのページを参照させて頂きました。
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